留学や、ワーホリに行きたい。また、今留学やワーホリで海外にいるけど、帰国後のキャリアが気になる・・・
そんな方向けに、留学・ワーホリ後の就職についてお話しします。
将来が不安という方はぜひお読みになってください。
スポンサードサーチ
ワーホリ・留学後の就職先は？
需要と供給を知る
まず、需要と供給を理解しましょう。
日本学生支援機構によると、各年の日本人留学生の数は以下です。
2019年：107300人
2020年：1500人
2021年：11000人
コロナ以前では毎年10万人ほどの留学生がおり、今でも10000人留学生が増え続けています。
一方、ワーキングホリデーに行く人は毎年20000人います。
つまり、ざっくり毎年30000人ほどの人が、帰国後に日本で就職活動をすることになるわけです。
次に、供給を見てみます。
TOEICのアンケートによると、英語力向上において抱えている課題で、圧倒的に多いのは
「仕事で英語を使う機会が少ない」
ということです。つまり、
英語を使って仕事をしたい人と、実際に英語が必要な職数のバランスが取れていないことがわかります。
経済産業省の外資系企業動向調査によると、外資系の会社は全部で2808社あり、毎年、新規参入でくる会社の２倍の会社が日本から撤退しています。
つまり、毎年外資系企業は減っています。
さらに、米国・欧州系の企業の割合が減り、アジア系企業の割合が増加しています。
よって、私たちが英語が活かせる職場がどんどん減っていると考えられます。
ジョブポジションで言うと、各社が1人募集し、3000枠あるとして
30000人の応募者の中から3000枠を争う形になります。
その倍率、10倍です。日本の大手や人気企業と同じような倍率ですね。
その少ない枠を勝ち取るにはどうすればいいのでしょうか。
英語の仕事がほしければ都心に行く
外資系企業2800社の中でも、東京都と神奈川県だけで2000社を占めます。つまり、英語求人のほとんどは都心に固まっています。
なので、英語で仕事がしたければ、都心で探すのが一番効率がいいです。
大阪府は150社、愛知県と兵庫県には各80社しかありません。それらでたまたま今募集をしている企業はさらに少ないですから、競争率が高いです。
よって、マネジャーの経験やリーダーシップが求められるでしょう。
そもそも、外資系というのは枠がとても少ないことを理解しましょう。
特殊な資格をとる
他者より抜き出るためには、資格やスキルを取るのがおすすめです。
定番なのはプログラミングや経理です。
プログラマーには言葉の壁はありませんので、自分のスキルが外資系企業でも活かせるでしょう。
経理も、簿記2級を取ってある程度の経験があれば、仕事の需要はあります。
医療系の資格、看護師や理学療法士を取っていれば、ブランクがあっても仕事を探すのは難しくないでしょう。
帰国後に活かせるような資格も持ってない
こういった方がどうすればいいかというと、ハローワークが行なっている職業訓練を受けることです。
職業訓練で食べていける資格を取ろう
ハローワークがさまざまな資格の取得のサポートをしてくれます。
授業料が無料になったり、一部負担で済んだりします。
場所によって、受講中のお昼ご飯や交通費が出るところもあります。
ぜひ、お近くのハローワークで探してみましょう。
例えば、言語聴覚士という資格は２年間の専門学校への通学が必要ですが、こちらもハローワークの支援の対象となります。
また、ヒューマンアカデミーが開催する日本語教師の養成講座は、４〜６ヶ月間で資格取得でき、費用も最大20%がハローワークで負担してもらえます。
外国から帰国して、スキルも経験も活かせそうにない方はぜひ利用をお勧めします。
スポンサードサーチ
日本企業で、英語を話せる人材の需要は低い
残念ながら、日本に住んでいて英語が必要になる場面は少なく、仕事においても英語を話せる人材の需要は多くありません。
そのため、立派な経歴があっても留学や海外経験がない人と同じような仕事内容、給料で働かされてしまいます。
なので、英語人材が求められる外資系のポジションに応募する、替えのきかない資格をとる、といった工夫が必要になります。
うまく需要と供給のバランスを考えて、今後の人生設計をしていきましょう！
この記事が役に立てば嬉しいです。
コメント